ポストコロナのIT・未来予想図

「ポストコロナのIT・未来予想図」連載にあたって
筆者 山岡浩巳(やまおか・ひろみ)  

新着記事

第11回 デジタルマネーと通貨の競争

デジタル技術革新は、世界のマネー競争を激化させる。日銀局長として中銀デジタル通貨の問題に深く関わり、現在は民間企業などによる「デジタル通貨勉強会」の座長を務める山岡浩巳氏が解説する。

第10回 デジタルマネーと民間の役割

マネーのイノベーションの鍵は民間のイニシアチブだ。中央銀行デジタル通貨に長く関わり、現在は民間企業などによる「デジタル通貨勉強会」の座長を務める元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第9回 デジタル決済とGAFA・BAT

世界中でデジタル通貨の検討が加速している大きな要因として、中国のアントグループや米国のフェイスブックといった巨大企業のデジタルマネー分野への参入が挙げられる。関連国際会議の部会長も務めた元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第8回 経済のDXとデジタル通貨

デジタル通貨の検討が世界的に注目されている。デジタル通貨は、経済のDXにどのように関わるのか、民間による「デジタル通貨勉強会」の座長を務める元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第7回 日本が目指すべきデジタル化とは――ビッグデータと個人の尊厳

経済のデジタル化・DXは、個人情報やデータの取り扱いを巡る各国間の意見の相違に行き着きやすい。この問題について、国際会議での経験の長い元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第6回 デジタル人民元と中国の本当の狙い

ITを通じた経済発展にひた走る中国は、通貨のデジタル化でも最先端を走っているようにみえる。中国の狙いは何なのか。デジタル通貨の問題に深く関わってきた元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第5回 セキュリティの強化は監視社会を招くのか

セキュリティの強化は監視社会の問題にもつながり得る。デジタル時代に安全と自由な経済活動を両立させるために考えるべきことは何か。法律・経済の両方に精通する元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第4回 ドコモ口座で明らかになったデジタル決済のリスクにどう対処するか

日本が決済のデジタル化を進める中でのドコモ口座への資金流出事件は、セキュリティの大切さを再認識させた。事件の本質を、第一人者である元日銀局長・山岡浩巳氏が根本から解説する。

第3回 日本のハンコ文化

ハンコ文化や紙洪水の見直しは、多様な働き方の推進だけでなく、対面で人と会える貴重な機会の有効活用にもつながる。そのために何をすべきか、法律家でもある元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第2回 おカネや技術の前に、まず目的の明確化を

小国エストニアがDX先進国となった鍵は、IT化の目的を明確にし、行政や実務まで見直し、共通データベースを構築した点にあった。エストニアを実地調査した山岡浩巳氏が解説する。

第1回 コロナが明らかにしたマイナンバーカードの課題

「マイナンバーカードが給付金の受領に使えない。」コロナが明らかにした日本のデジタル化の課題とは? 金融などのイノベーションに深く関わってきた山岡浩巳氏が斬る。

筆者

山岡浩巳(やまおか・ひろみ)

フューチャー株式会社取締役
フューチャー経済・金融研究所長

1986年東京大学法学部卒。1990年カリフォルニア大学バークレー校法律学大学院卒(LL.M)。米国ニューヨーク州弁護士。
国際通貨基金日本理事代理(2007年)、バーゼル銀行監督委員会委員(2012年)、日本銀行金融市場局長(2013年)、同・決済機構局長(2015年)などを経て現職。この間、国際決済銀行・市場委員会委員、同・決済市場インフラ委員会委員、東京都・国際金融都市東京のあり方懇談会委員、同「Society5.0」社会実装モデルのあり方検討会委員などを歴任。主要著書は「国際金融都市・東京」(小池百合子氏らと共著)、「情報技術革新・データ革命と中央銀行デジタル通貨」(柳川範之氏と共著)、「金融の未来」、「デジタル化する世界と金融」(中曽宏氏らと共著)など。