ポストコロナのIT・未来予想図

「ポストコロナのIT・未来予想図」連載にあたって
筆者 山岡浩巳(やまおか・ひろみ)  

新着記事

第46回 カリブの海賊とデジタルマネー

デジタル通貨を実際に発行した中央銀行は今なお限られているが、昨年10月のバハマに続き、本年、東カリブ中央銀行も4か国での試験発行に踏み切った。カリブ諸国の積極姿勢の背景について、元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第45回 デジタル時代の送金コスト

現在、国際送金の利便性向上はG20の重要なテーマとなっているが、デジタル技術革新は、国際送金を便利にし得る面と、むしろ複雑にする面の両面がある。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第44回 デジタル化と脱炭素

今や世界的な2大バズワードとなっている「デジタル化」と「脱炭素」。脱炭素を進めるには膨大なデータ処理が必要となり、そのためにデジタル技術は欠かせない。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第43回 デジタルマネーと国際銀行規制

国際銀行規制を定める「バーゼル委員会」は6月10日、暗号資産やデジタル資産に関する「リスクウェイト」の案を公表した。その意味について、元バーゼル委員会委員の山岡浩巳氏が解説する。

第42回 ビットコインを法定通貨に?

6月上旬、エルサルバドルがビットコインを法定通貨にしたというニュースは世界を驚かせたが、現実の課題は多い。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第41回 大英帝国のデジタルマネー

長らく世界の金融の中心であった英国でも、決済のデジタル化が急速に進む中、デジタルマネーへの対応を真剣に検討するようになっている。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第40回 紙の手形を無くすということ

「ペーパーレス化」の潮流の中、世界的に、紙の手形や小切手のデジタル手段への代替が急速に進んでいる。日本で手形のデジタル代替を進めていく上での課題は何か。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第39回 ITと金融市場、そしてロビンフッド

ITの活用がしばしば金融市場構造の変化や市場の急変を招くのではないかという問題は、近年、国際的フォーラムで活発に議論されてきた。この議論に日銀局長として関わってきた山岡浩巳氏が解説する。

第38回 米国とデジタルマネー ~FRBパウエル議長のメッセージ

基軸通貨である米ドルを発行する米国が、マネーのデジタル化にどのようなスタンスで臨むかは、世界の議論を大きく左右し得る。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第37回 現実路線にシフトするディエム

フェイスブックが主導する形で2019年6月に計画が公表された「リブラ」は、その後「ディエム」へと名称を変更し、現実路線に大きく舵を切っている。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第36回 排出権取引市場とIT

地球環境の維持のために市場メカニズムを動員できる分野として有望視されているのが、排出権取引である。この分野へのIT応用の可能性について、元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第35回 宇宙共通の通貨?

脱炭素やESG・SDGsへの関心が高まる中、これらとITやデジタル化がオーバーラップする有望分野の一つが、脱炭素化を巡る市場メカニズムの導入である。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第34回 デジタル化と財政

新型コロナウィルス感染症に伴う経済への影響を緩和するため、世界的に巨額の財政支出が行われてきているが、各国のデジタル化の度合いは、財政状況にどのように影響してきたのだろうか。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第33回 新型コロナウイルスとデジタル化

新型コロナウイルス感染症の拡大は、経済、行政、社会活動などさまざまな面で、世界のデジタル化に大きな影響を及ぼしている。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第32回 スウェーデンのe-Krona

世界に先駆けて、中央銀行が発行するデジタル通貨についての研究を始めたスウェーデン。その検討は、かなりじっくりと時間をかけながら進められている。その背景について元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第31回 ITと地球温暖化問題

世界的にますます関心が高まっている地球温暖化問題だが、これとITやデジタル化は整合的なのか、それとも相反するのか。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第30回 デジタル化で変わる「会社」

これまでの会社制度は、「人や資源が物理的に集まる」ことを前提として構築されてきた。デジタル化の進行とともに、株主総会や会社はどう変わるのか。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第29回 トークンエコノミーを巡る世界の動向

音楽や芸術のようなアートやエンターテインメントのコンテンツについて、NFTと呼ばれるトークンを活用し取引の対象としていく動きが注目されている。今後NFTが普及・発展していくために何が求められるのか。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第28回 デジタルとアート、エンターテインメント

現在、デジタル技術の応用が期待されている分野として、音楽や芸術のようなアートやエンターテインメントが挙げられる。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第27回 NBAとブロックチェーン

デジタル技術の中でもとくに注目度の高いブロックチェーンについて、その応用に積極的に取り組んでいる主体の一つに米国のプロバスケットボールリーグ(NBA)が挙げられる。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第26回 デジタルとグリーン

「デジタル」と並んで今やバズワード(流行語)となっている「グリーン」だが、両者は今後、ますます関係を深めていくことが予想される。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第25回 貿易のデジタル化

デジタル化が今後の産業競争力を大きく左右する分野として、現在、世界的に活発な取り組みが行われているのが貿易取引である。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第24回 カンボジアの新しいインフラ

デジタル技術革新は、新興国や途上国に、自らのインフラを世界水準まで急速に引き上げる好機を提供している。元日銀局長の山岡浩巳氏が、かつて訪れたカンボジアの事例について解説する。

第23回 データは誰のものか

デジタル時代の主役を担うデータであるが、実は、「データは誰のものか」はかなりの難問である。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第22回 デジタルデータの囲い込み

デジタル化、IT化の競争とは、「デジタルデータの囲い込み」を巡る競争でもある。このような競争は国内的にも国際的にも加速している。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第21回 デジタル通貨の発行国が登場

デジタル通貨の発行については多くの論点があるが、この中で、意外な小国がデジタル通貨の発行にこぎつけることになった。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第20回 コロナとデジタルの学び

デジタル媒体を通じた教育は、対面での教育と補完し合いながら、これからの時代に求められる学びの機会を提供していくことが求められる。北欧の調査の経験を踏まえながら、山岡浩巳氏が解説する。

第19回 スマートコントラクトが取引を変える

ブロックチェーンや分散型台帳技術の活用の中で、とりわけ経済にとって有望なのは、「スマートコントラクト」など取引の効率化への応用であろう。「デジタル通貨フォーラム」の座長を務める山岡浩巳氏が解説する。

第18回 知の共有こそがITの価値

ITの真の価値は、人間による知の交流を推進した点にある。日本がデジタル化を活かせるかどうかも「知の共有」への前向きな姿勢にかかってくる。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第17回 デジタル化と新しい証券市場

金融や証券市場の機能は、お金がどう流れるかを制御する点にあるともいえるが、この面でデジタル技術が貢献できる余地は大きい。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第16回 デジタルエコノミーと保険

デジタル・トランスフォーメーション(DX)やビッグデータ、AI、スマートコントラクトが大きな変革をもたらし得る分野の一つに保険が挙げられる。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第15回 リブラからディエムへ

フェイスブックが主導し計画されていたデジタル通貨「リブラ」は、12月に「ディエム」へと名称変更を余儀なくされた。この背景について、元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第14回 デジタル・デバイドをどう防ぐか

デジタル・トランスフォーメーション(DX)を進める上で大きな課題となるのは、デジタル媒体に不慣れな人々をどう取り込んでいくかである。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第13回 デジタル化は成長を高めるか

世界的にデジタル技術革新が大きく進んでいると言われる割には、世界の成長率が高まっているように見えない。このパラドックスを巡る議論について、元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第12回 デジタル時代の難問――課税

デジタル・トランスフォーメーション(DX)は、経済活動や所得発生の物理的な「場所」の特定を難しくする。このことは世界的に税制面での大きな課題をもたらしている。元日銀局長の山岡浩巳氏が解説する。

第11回 デジタルマネーと通貨の競争

デジタル技術革新は、世界のマネー競争を激化させる。日銀局長として中銀デジタル通貨の問題に深く関わり、現在は民間企業などによる「デジタル通貨勉強会」の座長を務める山岡浩巳氏が解説する。

第10回 デジタルマネーと民間の役割

マネーのイノベーションの鍵は民間のイニシアチブだ。中央銀行デジタル通貨に長く関わり、現在は民間企業などによる「デジタル通貨勉強会」の座長を務める元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第9回 デジタル決済とGAFA・BAT

世界中でデジタル通貨の検討が加速している大きな要因として、中国のアントグループや米国のフェイスブックといった巨大企業のデジタルマネー分野への参入が挙げられる。関連国際会議の部会長も務めた元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第8回 経済のDXとデジタル通貨

デジタル通貨の検討が世界的に注目されている。デジタル通貨は、経済のDXにどのように関わるのか、民間による「デジタル通貨勉強会」の座長を務める元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第7回 日本が目指すべきデジタル化とは――ビッグデータと個人の尊厳

経済のデジタル化・DXは、個人情報やデータの取り扱いを巡る各国間の意見の相違に行き着きやすい。この問題について、国際会議での経験の長い元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第6回 デジタル人民元と中国の本当の狙い

ITを通じた経済発展にひた走る中国は、通貨のデジタル化でも最先端を走っているようにみえる。中国の狙いは何なのか。デジタル通貨の問題に深く関わってきた元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第5回 セキュリティの強化は監視社会を招くのか

セキュリティの強化は監視社会の問題にもつながり得る。デジタル時代に安全と自由な経済活動を両立させるために考えるべきことは何か。法律・経済の両方に精通する元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第4回 ドコモ口座で明らかになったデジタル決済のリスクにどう対処するか

日本が決済のデジタル化を進める中でのドコモ口座への資金流出事件は、セキュリティの大切さを再認識させた。事件の本質を、第一人者である元日銀局長・山岡浩巳氏が根本から解説する。

第3回 日本のハンコ文化

ハンコ文化や紙洪水の見直しは、多様な働き方の推進だけでなく、対面で人と会える貴重な機会の有効活用にもつながる。そのために何をすべきか、法律家でもある元日銀局長・山岡浩巳氏が解説する。

第2回 おカネや技術の前に、まず目的の明確化を

小国エストニアがDX先進国となった鍵は、IT化の目的を明確にし、行政や実務まで見直し、共通データベースを構築した点にあった。エストニアを実地調査した山岡浩巳氏が解説する。

第1回 コロナが明らかにしたマイナンバーカードの課題

「マイナンバーカードが給付金の受領に使えない。」コロナが明らかにした日本のデジタル化の課題とは? 金融などのイノベーションに深く関わってきた山岡浩巳氏が斬る。

筆者

山岡浩巳(やまおか・ひろみ)

フューチャー株式会社取締役
フューチャー経済・金融研究所長

1986年東京大学法学部卒。1990年カリフォルニア大学バークレー校法律学大学院卒(LL.M)。米国ニューヨーク州弁護士。
国際通貨基金日本理事代理(2007年)、バーゼル銀行監督委員会委員(2012年)、日本銀行金融市場局長(2013年)、同・決済機構局長(2015年)などを経て現職。この間、国際決済銀行・市場委員会委員、同・決済市場インフラ委員会委員、東京都・国際金融都市東京のあり方懇談会委員、同「Society5.0」社会実装モデルのあり方検討会委員などを歴任。主要著書は「国際金融都市・東京」(小池百合子氏らと共著)、「情報技術革新・データ革命と中央銀行デジタル通貨」(柳川範之氏と共著)、「金融の未来」、「デジタル化する世界と金融」(中曽宏氏らと共著)など。