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2022年09月02日 掲載
フェイクニュースが生み出される背景には、「儲かるから」という経済原理がある。2016年の米国大統領選挙では、マケドニアの学生が広告収入を得る目的で大量のフェイクニュースを作っていた。アテンションエコノミーの中で、様々なメディアが公共性ではなく商業性に傾いている現実がある。
2022年07月29日 掲載
ネット上に広く拡散しているデマであるが、実はそれを大量に拡散しているスーパースプレッダーが存在していた。スーパースプレッダーの中にはデマを広めることで大きな収益をあげている者もおり、産業と化している。
2022年07月15日 掲載
陰謀論は世界中に存在する。コロナ関連でも「コロナワクチンは人口減少を目論んだものだ」などの陰謀論を信じる人が少なからずいる。人が陰謀論を信じる背景にあるのは「人の欲求」だった。
2022年06月21日 掲載
参院選が近い。選挙のたびに拡散されるフェイクニュースだが、特に「弱い支持層」の考えを変える力のあることが明らかになった。人数として最も多い層であり、フェイクニュースには選挙結果を左右する力があるのだ。
2022年06月17日 掲載
フェイクニュース拡散手段として最も多いのは、実は身近な人との直接の会話である。さらに、身近な人の話は信じやすいというバイアスも存在する。人類社会に普遍的な現象として存在していたフェイクニュースが、ネットだけの問題ではないことを明らかにする。
2022年06月03日 掲載
フェイクニュースは事実に比べ6倍のスピードで拡散していく。なぜ、これほど社会に広まってしまうのか。その背景には、「フェイクニュースを信じている人は、そうでない人に比べてはるかにその情報を拡散する」「フェイクニュースは目新しい」「怒りはSNS上で最も拡散される」という3つの要因がある。
2022年05月20日 掲載
フェイクニュースを見聞きした人の4人に3人以上が騙される。そして、どちらかといえば年齢が高い人の方が騙されやすい。米国大統領選挙、新型コロナウイルス、ウクライナ侵攻――あらゆる場面で蔓延しているフェイクニュース問題を、山口真一 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授がエビデンスをもとに解き明かす新連載。第1回！
筆者
国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授
1986年生まれ。博士（経済学・慶應義塾大学）。2020年より現職。専門は計量経済学。研究分野は、ネットメディア論、情報経済論、情報社会のビジネス等。「あさイチ」「クローズアップ現代＋」（NHK）や「日本経済新聞」をはじめとして、メディアにも多数出演・掲載。KDDI Foundation Award貢献賞、組織学会高宮賞、情報通信学会論文賞（2回）、電気通信普及財団賞、紀伊國屋じんぶん大賞を受賞。主な著作に『正義を振りかざす「極端な人」の正体』（光文社）、『なぜ、それは儲かるのか』（草思社）、『炎上とクチコミの経済学』（朝日新聞出版）、『ネット炎上の研究』（勁草書房）などがある。他に、東京大学客員連携研究員、早稲田大学ビジネススクール兼任講師、株式会社エコノミクスデザインシニアエコノミスト、日経新聞Think!エキスパート、日本リスクコミュニケーション協会理事、シエンプレ株式会社顧問、総務省・厚労省の検討会委員なども務める。
